「伴天風水」創設者の山根維随です。

前回は、本当に合板にそれほどの強度があるのでしょうか？について記事にしました。

今回は「火災による死亡者の真実」について書きます。

まず、出火件数を見ると、1970年をピークに、ほぼ横ばい状態が続いているにも関わらず、死亡者数は急増し、それ以前の2、3倍もの数字を示しています。

小林氏は論文の中で「出火件数が減少しているにも関わらず火災による死者が急増しているのはなぜか？」と問いかけ、「煙にまかれて逃げ遅れたり、 Co 中毒や窒息などによって死亡する者が増加したことも大きな要因と考えられている」とした上で煙死者が増えた原因を次のように分析しています。

燃焼時に多量の煙や有毒ガスを発生する化学製品が建物内部に大量に用いられるようになった一方で、建物の密閉構造化が進み、不完全燃焼により Co が発生しやすくなったり、発生した有毒ガスが建物内部に滞留しがちになったためであると考える。

小林恭一氏「建物火災による燃焼生成物の毒性」より引用

しかし、消防庁が公表する火災による死者の死因を見ると、小林氏の推論は当てはまらないのです。
建物の密閉構造化や化学製品の使用状況が進んでいるにもかかわらず、一酸化炭素中毒による死者の比率は逆に下がり、火傷による死者数の比率が増え、1971年には、その数字が逆転しています。

この、一件矛盾する統計結果は、死因の決定方位にあるのです。検死では「一酸化炭素中毒及び窒息」は文字通り、一酸化炭素による中毒、窒息、酸欠が死亡の直接原因であるものであり、他の有毒ガスによる死亡は含まれていません。

「火傷」には何らかの原因によって身動きできなくなって焼死したケースも、一酸化炭素中毒や飛び降りなどの「打撲骨折」以外の理由で死亡した後に死体が焼けたケースも含まれるのです。

そこで小林氏は、大量に使用されている化学製品が火災時に一酸化炭素以外の有毒ガスを大量に発生させ、それによって死亡した後に焼けたりするケースが増えるのではないか、そのため、「火傷」の比率が増えて「一酸化炭素中毒・窒息」に比率が減少するのではないかと仮説を立てています。

そして、昭和40年代にこうした逆転現象が起きているのは、住宅に科学製品が大量に用いられるようになったからではないかと推論しています。

そして、煙や有毒ガスへの耐性がとくに弱い高齢者の急増は、住宅火災の死者の増加へとつながり大きな社会問題となりうると論じています。